ドン・キホーテホールディングが総合スーパーのユニ―に出資を行い、業績が不振な店舗の再建に乗り出すことを表明し話題になっています。代表取締役兼COOの大原孝治はインタビューなどでGMSを復活させるだけのノウハウを同社が保有していると強気な態度を示していますが、これまでのドン・キホーテとは全く異なる高齢者中心の顧客層であるGMSでも強さを発揮することが出来るのでしょうか。

まず、大原孝治が率いるドン・キホーテホールディングでは、高齢者がメインターゲットであるというGMSの現状から変えることを宣言しています。日本におけるGMSの歴史を振り返ってみると、初期の頃のGMSという業態は、小さな子供を持つ新婚家庭などのニューファミリー層が主体となっていました。しかし、その後も継続して来店する顧客への対応を行い続けた結果として、顧客の年齢層が次第に上昇して現在の高齢者をターゲットとした業態へと変容しています。ドン・キホーテホールディングでは、こうした経緯を踏まえて当初のようなニューファミリー層をターゲットとして再建を図ります。さらに、ドン・キホーテの店舗運営と同じく、個店主義によって本部の影響力を極力排除して、店舗の担当者が地域の顧客のニーズを汲み取りながら独自の店舗づくりを行うスタイルを適用することによって、ユニーの業績不振店舗の再建を実現させたい考えです。大原孝治の経営手腕に注目が集まっています。